社員の健康を、
企業の価値へ。

従業員一人一人が自分の身体と健康に目を向け、生き生きと働き続けられる職場づくりを支援します。

人材の定着や働きやすい環境作りを見据え、従業員の健康を大切にする企業の取り組みをサポートします。

これから健康経営優良法人を目指す企業にも、すでに認定を取得している企業にも、それぞれの課題や目標に応じた健康づくりをご提案します。

働く人の健康、こんな課題はありませんか?

  1. 長時間の座り仕事

    「座りすぎは新しい喫煙法」とも言われるほど。長時間の座位は健康リスクとして注目されています。

  2. 身体の不調が慢性化

    肩こりや腰痛など「仕方ない」と見過ごされがちな不調。慢性化するのケアが大切です。

  3. 運動不足・体力の低下


    仕事やプライベートの充実は元気な身体があってこそ。体力は、働く人の可能性を広げます。

  4. 休んでも疲れが抜けない、身体が重い。疲労の蓄積は、仕事の質にも影響します。

    疲れやだるさが抜けない

  1. やる気・集中力が続かない

    本来の力を発揮するために、集中力と意欲を保てる環境作りが大切です。

  2. ストレスを抱えている

    仕事には、力を抜く時間も必要です。心身をリフレッシュする習慣が、健やかな働き方につながります。

  3. 働く女性の健康

    女性の健康は、ライフステージによって変化します。その変化に寄り添う環境作りが大切です。

  4. 長く、第一線で活躍したい

    キャリアを重ねるほど、健康の大切さは増していきます。長く活躍できる体を、今から。

その不調には、理由がある。

不調を繰り返さないために、身体を知る。

肩こりや腰の不調、疲れやすさ。

その背景には、姿勢や呼吸関節の動き、日常の体の使い方など、さまざまな要因が関係していることがあります。

大切なのは、不調を一時的に和らげることだけではなく、自分の体を知り、動き方を見直すこと。

身体の仕組みを理解し、日々の動作を変えていく。その積み重ねが健やかに働き続けられる体作りにつながります。

職場の課題や目的に合わせた

3つのプログラム

ピラティスによる身体づくりから、ヘルスリテラシーの向上、企業ごとの
健康課題への対応まで。従業員と企業のニーズに応じた健康づくりをご提案します。

  • 働く身体を整える
    コンディショニング

    姿勢、呼吸、体の使い方から、腰痛予防と身体機能の維持を目指す

    ピラティスを通じて、身体の仕組みや動きを学び、職場や日常生活で実践できる運動を身に付けます。身体への理解を深め、運動習慣の定着と、すこやかに働き、続けられる身体作りを支援します。

    身体活動の促進

    運動習慣の定着

    身体機能の維持・向上



  • 健康意識の向上

    セルフケア

    ヘルスリテラシー

    呼吸や身体の変化への気づきを通じて、健康に関する知識を深め、日常のセルフケアに繋げます。自分に必要な健康情報を理解し、活用する力である「ヘルスリテラシー」の向上を目指します。

    健康を学び、
    セルフケアにつなげる

    自分の体と健康を理解し、主体的にケアする力を育む

  • 中高年社員の健康維持

    女性の健康支援

    健康課題に応じた施策

    従業員の年齢構成や職場環境、企業のニーズに応じて、運動や健康教育を組み合わせたプログラムをご提案します。女性の健康課題や中高年社員の健康維持、管理職のコンディショニングなど、それぞれの職場に合った健康づくり支援をします。

    企業の課題に応じた
    健康づくり

    従業員や職場が抱える健康課題に合わせ、取り組みを提案する。

ピラティスと腰痛改善
 医学研究から見えてきた可能性

01 RESEARCH

ピラティスと腰痛改善

ピラティスは、慢性腰痛に対する運動療法の1つとして研究されています。2023年のメタ解析では19件のランダム化比較試験、計1,108人を対象に分析が行われ、痛みや身体機能の改善が報告されています。

02 GUIDELINE

世界保健機関(WHO)の見解

WHOの慢性腰痛ガイドラインでは、運動プログラムが非外科的ケアの選択肢として位置づけられています。

出典:WHO公式ガイドライン(2023年)

03 CLINICAL APPLICATION

医療・リハビリ分野での活用

海外では、ピラティスが腰痛に関する運動アプローチの1つとして活用されています。アメリカでは、理学療法の臨床ガイドラインに、オーストラリアでは腰痛診療基準に取り上げられ、スイスなどでは、病院の理学療法部門で実践されています。日本でも医療機関での実践や有効性を検証する取り組みが進められています。

お問い合わせ

ご相談やご質問など、下記フォームよりお気軽にご相談ください。
担当よりメールまたはお電話で折り返しご連絡させていただきます。

プライバシーポリシーを開く